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プレスリリース

WEBサイト多言語化の「MCM」自治体・観光事業者向け活用事例セミナーを4月27日に開催

「事例から学ぶ インバウンド観光客への多言語情報発信の進め方」

株式会社MATCHA(本社:東京都中央区、 代表取締役社長:青木優)が提供する、 多言語での情報発信を効果的にできる月額制CMS「MATCHA Contents Manager(以下MCM)」は、 自治体や観光連盟でのMCMの活用方法を紹介するオンラインセミナー「事例から学ぶ インバウンド観光客への多言語情報発信の進め方」を、 既にMCMの活用を進めていらっしゃるHIT広島県観光連盟様、 山形市商工観光部様をゲストにお招きし、 2023年4月27日(木)に開催します。

MCMは、日本最大級のインバウンドメディア「MATCHA」に自分たちで多言語コンテンツを作って投稿できる、従来の海外プロモーションを変えるサービスで、おかげさまでリリースして約半年を迎えました。
今回のセミナーでは、既にMCMの活用を進めていらっしゃるHIT広島県観光連盟様、山形市商工観光部様をゲストにお招きし、MCMを導入した経緯や活用方法、ご利用になられての感想などをお話しいただきます。
 

  • 開催概要

■日時
 2023年4月27日(木)16:00~17:00
■参加方法
 オンライン参加(Zoom)
■参加費
 無料
■セミナープログラム
 ・MCMの概要の説明 
 ・MCM導入事例の紹介
    HIT広島県観光連盟 様
    山形市商工観光部 ブランド戦略課 様
 ・質疑応答・アンケート
■申し込み
 下記の参加フォームよりお申し込みください
https://matchainc-ccba89.pipedrive.com/leads/web-forms/V2ViRm9ybTpkNzQ2ZGE5MC1kNmFiLTExZWQtOWRkOS0xYjMwODFiZGMzNTk
■こんな方におすすめ
 ・自治体・DMO・観光事業者様
 ・ソリューションを探しているパートナー企業様

 

  • 登壇者

広島県観光連盟(HIT) チーフプロデューサー 兼 常務理事事業本部長 
山邊 昌太郎 様

広島県出身。京都大学工学部卒。1992年(株)リクルートに入社。新規事業開発、就職関連情報誌編集長を経て、2008年に退社。その後、複数の事業開発を歴任し、2016年Calbee Future Labo立ち上げに伴いクリエイティブディレクターとして着任。2020年4月より一般社団法人広島県観光連盟 チーフプロデューサー 兼 常務理事事業本部長。広島大学客員教授。休日は平和記念公園や川べりのベンチで日向ぼっこをしながら読書をして過ごすのがもっぱらのお気にいり。

山形市商工観光部ブランド戦略課 ブランディング係長
樋口 修 様 

埋蔵文化財調査員として採用され、遺跡の発掘調査など文化財保護に従事し、公園緑地課及び観光戦略課での勤務を経て、現職。前所属では、花笠まつりや日本一の芋煮会フェスティバルなど山形市を代表するイベントを通じた誘客を進めるほか、山形市を代表する観光地である山寺における歩行者天国実証事業や蔵王におけるアーティストインレジデンス実証事業に携わった。現在は、「ラーメンの聖地、山形市」のブランディングと観光誘客に取り組む。

 

  • MATCHA Contents Manager(MCM)について

MATCHA」は、訪日・在日外国人向けに10言語展開、累計20,000記事以上の日本の情報が集まるプラットフォームです。MCMは、地域の情報発信をする方々が自分たちで多言語コンテンツを作り、MATCHAに自由に投稿できる従来の観光サイト運営を変えるサービスです。MATCHAではMCMを活用する自治体や企業と連携し、多言語化の支援を通してインバウンド旅行客に届けることで、地域や企業の訪日・在日外国人向けマーケティングをサポートを行っています。
サービス紹介ページ:https://matcha-jp.com/jp/mcm

 

  • 株式会社MATCHAについて

「MATCHA」は、訪日・在日外国人向けに10言語展開、累計20,000記事以上の日本の情報が集まるメディアです。世界227の国と地域から、月間663万PV・333万UUのアクセスがあり、Facebookは全世界に104万人、Instagramは4万人近くのフォロワーがいます。一方的な情報発信ではなく、ユーザーが本当に必要としている情報を盛り込み、長く読まれる、価値あるコンテンツを制作していることが特徴です。

日本最大級のメディア運営の知見を活かし、多言語サイトや動画制作、ファムトリップの実施や現地旅行会社セールスなど、これまで累計360を越すクライアント様のインバウンド課題をサポートしています。また、2020年から3年にわたり、日本全国のインバウンド事業者が一堂に会する「インバウンドサミット」を主催しています。2022年は、4,000名を越す参加者が集まりました。

メディアと事業者のネットワークがあるからこそ、私たちには国内外から様々なインサイトデータが集まります。これらを元に、地域や、企業の訪日・在日外国人向けマーケティング を支援しています。私たちは、インバウンドのプロフェッショナルとして、これからも日本社会に貢献していく会社であり続けていきます。
 

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